中東情勢の影響軽微、円安で相場が堅調に
東京株式市場は16日、円安基調と株主心理の改善により日経平均が38,300円台まで上昇し、反発となった。為替市場でのドル高・円安が引き続き材料視され、中東情勢の警戒感はあるものの相場への影響は限定的だった。
大型株主導の展開、半導体関連がけん引役に
市場全体の上昇を支えたのは半導体関連株。アドバンテストは買い戻しが続き9％超高、ディスコや東京エレクトロンもそれに続いた。大型株の動きが日経平均の上昇を促進した形だ。
物色広がり防衛関連や海運にも買い
業種別では、防衛関連株に加え、運賃高騰を背景とした海運株にも買いが入り、相場全体に広がりが見られた。プライム市場指数は0.75％上昇し、東証グロース250指数も1.36％高と反発した。
売買代金は4兆円台、投資家の関心高まる
東証プライム市場の売買代金は4兆0712億円と活況を呈した。東証33業種中26業種が上昇し、市場全体でリスク選好の動きが見られた。円安による収益改善期待が広がったことも背景にある。
首脳会談への期待が支援材料に
日本時間で17日未明に予定される石破首相とトランプ大統領の会談を控え、日米関係の進展に対する期待も市場を下支えした。具体的な交渉結果は未知数だが、会談決定自体が安心感を与えた。