指数に表れた調整局面
4日の東京株式市場では、日経平均株価が前営業日比で下落し、前場には700円を超える下げを記録した。寄り付き後も売りが先行したが、取引が進むにつれて下げ幅は縮小し、終値は5万4000円台を維持した。前日の大幅高を受けた短期的な調整が主因となった。
米市場の流れを受けた売り
米国市場では、ハイテク株への売りが広がり、主要株価指数が下落した。人工知能関連投資に対する過熱感が意識され、関連銘柄の株価が軟化したことが東京市場にも影響を及ぼした。特に半導体関連株は指数を押し下げる要因となった。
個別銘柄と決算反応
東京市場では、決算内容を受けた個別銘柄の値動きが分かれた。半導体製造装置関連株が下落する一方、景気敏感株や素材関連株には買いが入り、業種間で明暗が分かれた。企業業績を背景とした選別的な物色が続いている。
為替動向が支える株価
為替市場ではドル高・円安基調が続き、輸出関連株を中心に追い風となった。自動車や機械といったセクターでは買いが優勢となり、指数全体の下落を抑える役割を果たした。円安進行は市場心理の安定につながっている。
市場全体に広がる安定感
TOPIXはプラス圏を維持し、東証プライム市場では上昇銘柄が過半数を占めた。指数の動きは、特定分野の調整があっても市場全体の基調が崩れていないことを示している。東京市場は引き続き底堅い構造を保ち、幅広い銘柄に資金が循環している。