攻撃開始後の市場反応
米国とイスラエルがイランに対する軍事行動を開始したことを受け、2日のニューヨーク市場は不安定な動きとなった。ダウ平均は一時600ドル近く下落したが、終値は73.14ドル安にとどまった。ナスダック総合株価指数は80.64ポイント高と反発して取引を終えた。
攻撃自体は事前に想定されていたとの見方もあり、売り一巡後には買い戻しも入った。ただし緊張は解消していない。
3日は売り再燃で急落
3日には売りが再び強まり、ダウは取引開始直後から急落した。午前中の時点で1000ドルを超える下落となり、投資家の警戒感が一段と高まった。軍事作戦の長期化が意識され、リスク資産からの資金流出が進んだ。
ホルムズ封鎖と資源価格上昇
イラン革命防衛隊がホルムズ海峡を封鎖したと発表したことで、エネルギー供給への懸念が強まった。WTI原油先物は一時77.98ドルまで上昇し、原油相場は連日で高値を更新している。
カタールではLNG施設が攻撃を受け操業停止となった。欧州天然ガス価格も急騰し、資源価格の上昇が市場心理を冷やした。
銘柄間で明暗分かれる展開
2日の市場ではシェブロンやキャタピラーが堅調だった。一方でホーム・デポやプロクター・アンド・ギャンブル、スリーエムなどが軟調に推移した。ナスダック市場ではマイクロソフトやエヌビディアが買われたが、アルファベットは下落した。
3日はハイテク株や金融株を中心に売りが拡大した。半導体関連銘柄も連れ安となり、指数全体を押し下げた。
変動の大きい相場展開が続く
中東での攻撃はサウジアラビアの米大使館や湾岸諸国のデータセンターにも及んだ。エネルギー市場だけでなく企業活動への影響も意識されている。軍事衝突の行方と資源価格の動向が、今後の株式市場の方向性を左右する状況となっている。