原油価格安定で市場心理が改善し反発
3月18日の東京株式市場は、前日までの弱含みの展開から一転し、大幅な上昇となった。日経平均株価は前日比1539円01銭高の5万5239円40銭で取引を終え、5営業日ぶりに反発した。原油先物価格の上昇が一服し、過度なリスク回避姿勢が後退したことが背景にある。中東情勢に対する警戒感の緩和が、投資家の買い意欲を高めた。
幅広い銘柄に買いが広がり全面高
市場では幅広い銘柄に資金が流入し、東証プライム市場の約94％にあたる1499銘柄が上昇した。東証33業種すべてが値上がりする全面高となり、相場全体の強さが際立った。売買代金は約6兆6760億円と高水準を維持し、活発な取引が続いた。指数は寄り付きから上昇基調を保ち、高値圏で引けた。
半導体株と主力銘柄が上昇を主導
相場上昇の中心となったのは半導体関連株である。米国市場での半導体株高を背景に、アドバンテストや東京エレクトロン、ソフトバンクグループなどが買われた。これら主要銘柄だけで日経平均を約700円押し上げた。キオクシアホールディングスやディスコなども上昇し、指数全体のけん引役となった。
資源株や商社株にも資金流入
原油価格の落ち着きに加え、日米首脳会談を控えた思惑も資源関連株を押し上げた。レアアースや銅などの資源開発に関する協議進展への期待から、三菱マテリアルや三井物産が買われた。さらに、米国産原油の輸入拡大観測を背景に、日本製鉄も堅調に推移した。商船三井や東京電力ホールディングスなど、個別材料株も大幅高となった。
原油高水準と金融政策に関心継続
一方で、原油価格は依然として紛争前より高い水準にあり、企業収益への影響に対する懸念は残る。市場では、さらなる価格低下がなければ業績圧迫要因になるとの見方が示されている。また、19日に予定される米連邦公開市場委員会（FOMC）の結果発表も控えており、政策金利の見通しが投資判断に影響を与える可能性がある。