電子機器の関税除外が株価を押し上げる材料に
ニューヨーク市場では14日、スマートフォンなどの電子機器が相互関税から外されたとの発表を受け、アップルが2.2％上昇し、デル・テクノロジーズも4％の上げを見せた。これを受けて、ナスダックなど主要指数は上昇基調で引けたが、楽観は限定的だった。
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半導体関連銘柄は上昇鈍化、先行き不安が影響
一方、フィラデルフィア半導体指数は0.3％の小幅高にとどまり、エヌビディアは0.2％の下落となった。トランプ大統領が米国に輸入される半導体への新関税を示唆したことで、業界全体に慎重なムードが広がった。供給網の見直しを迫られる懸念が意識された。
債券市場は冷静さを取り戻し、利回りが大きく低下
米国債市場では、主要年限の利回りが軒並み10ベーシスポイント以上下落した。前週にかけての急上昇は一服し、FRBが利下げに言及したことが市場に落ち着きを与えた。過度なタカ派観測は緩和されつつある。
外為市場ではドル売り優勢、円とユーロに対して弱含み
ドルは円に対して0.39％安となり、142.93円で推移した。対ユーロでは1.1359ドルでほぼ横ばい。ドルの信頼性が問われる中、安全資産通貨としての円への資金移動が目立った。トランプ政権の通商姿勢が市場に波紋を広げている。
コモディティ市場では金が反落、原油は横ばい推移
金は前週の続伸から一転して反落。6月限は18.30ドル安で3,226.30ドルとなった。利確目的の売りが出たほか、為替相場の安定も価格に影響した。一方、WTI原油はわずかに上昇し、61.53ドルを記録。材料難で方向感は乏しかった。