米国株安の影響で東京市場も下落基調に転換
20日の東京株式市場では、前日の米国株式市場でのハイテク株安の影響が強まり、日経平均は前日比657円74銭安の4万2888円55銭で取引を終えた。米国市場では半導体大手エヌビディアを中心に利益確定売りが広がり、ナスダック総合株価指数が下落した流れが東京市場にも波及した。
半導体やSBGの下落が指数を押し下げ
東京市場では、アドバンテストや東京エレクトロンなどの半導体株が大幅安となり、ソフトバンクグループは7％超の下げで日経平均を単独で231円押し下げた。これまで上昇をけん引してきたSBGは18日までに9日続伸していたが、短期的な過熱感から売りが集中した。
下げ幅は一時800円超に拡大
日経平均は寄り付き直後から売りが先行し、午前中には下げ幅が一時822円に達し4万2724円15銭まで下落した。その後は4万2900円前後でもみ合う展開となった。出遅れ感のあるセクターや材料が出た銘柄は買われたため、全面安には至らなかった。
内需関連や一部銘柄が堅調
売り優勢の中でも、食料品や陸運などの内需関連株は堅調で、京セラやホンダ、ダイキン工業といった銘柄は上昇した。米国で7月の住宅着工件数が予想を上回ったことを背景に、住友林業や積水ハウスなど住宅関連株にも買いが入った。
売買代金4兆8849億円、TOPIXも下落
東証プライム市場の売買代金は4兆8849億円に達し、売買高は19億1203万株となった。東証株価指数（TOPIX）は17.72ポイント安の3098.91で取引を終了し、プライム市場指数も続落した。全体では846銘柄が下落し、708銘柄が上昇、66銘柄が横ばいだった。