大幅反落で節目の5万2000円を割り込む
4日の東京株式市場では、日経平均株価が4営業日ぶりに反落し、終値は5万1497円20銭（前週末比914円14銭安）となった。前週末までの3日間で2200円近く上昇していたため、投資家の間で過熱感が意識され、利益確定の動きが広がった。取引終盤には売りが加速し、節目とされた5万2000円を割り込んだ。
為替の円高進行が投資心理を冷やす
午後の外国為替市場では1ドル=153円台まで円高・ドル安が進行し、輸出関連株に売りが出た。円高による企業収益への影響を懸念する投資家心理が相場を押し下げた。海外市場では米株価指数先物も軟調で、東京市場全体の地合いを悪化させた。
機関投資家による持ち高調整の動き
市場関係者によれば、年金基金など機関投資家が含み益のある銘柄を利益確定のために売却する動きが相場を圧迫したという。短期筋の投資家も、前場での買い持ちを午後にかけて手放したとみられ、一時的な売り圧力が増した。これにより、後場に入って下げ幅が急拡大した。
ハイテク株中心に売りが集中
特に下落が目立ったのは、これまで株価上昇をけん引してきたハイテク関連株だった。ソフトバンクグループ（SBG）やアドバンテスト、スクリンなどが売られ、市場全体の値下がり銘柄数は716に達した。一方、東京エレクトロンは人工知能（AI）関連需要の拡大を背景に26年3月期の純利益予想を上方修正。ファナックも増益見通しを発表し、堅調な値動きを見せた。
個別銘柄の決算発表が相場を支える場面も
取引序盤では、好業績を発表した個別銘柄が相場を下支えする場面もあった。レーザーテックや住友電気工業、アステラス製薬などが買われたほか、SMCやホンダも堅調に推移した。東証プライム市場全体の売買代金は約8兆7000億円に達し、活況な取引が続いた。