前年の営業赤字から591億円の黒字へ大幅改善
マツダが2026年11月9日に発表した中間連結決算では、利益の回復が鮮明となった。2026年4月から9月までの営業損益は591億円の黒字となり、前年同期の539億円の赤字から1130億円改善した。前年同期に赤字を計上した本業の収益が、黒字へ転じた形だ。
最終損益も前年同期の赤字から回復し、442億円の黒字となった。売上高は2兆6881億円で、前年同期から20.1％増加した。中間期としての売上高は過去最高となり、利益の回復と同時に事業規模も拡大した。
今回の決算では、販売面での改善と費用面での負担が併存している。新型車の販売増加や円安が収益に寄与する一方、原材料価格や物流費の上昇が利益を押し下げる要因となった。
原材料や半導体の価格上昇が収益面の負担に
マツダの事業環境には、複数のコスト上昇要因が存在している。インフレに加え、中東情勢の悪化が原材料や半導体の価格に影響を与え、物流費も増加した。自動車の生産や輸送に関連する費用が上昇し、収益を圧迫した。
こうした負担が発生する中、外国為替市場で円安が進行したことは営業利益にプラスの効果をもたらした。円安による収益の押し上げは、新型車の販売拡大と並び、損益改善の主な要因となった。
費用面では、マツダが取り組むコスト削減も進展している。会社側は削減の進み具合が従来の想定を上回っていると説明しており、通期の利益見通しを維持する根拠の1つとしている。販売による収益拡大だけでなく、費用を抑える取り組みも業績計画に反映された。
米国市場の販売記録更新と豪州市場の変化が鮮明
市場ごとの販売状況には違いがみられる。米国では販売の成長が継続し、2026年4月から9月までの販売台数が同期間として過去最高となった。主力SUV「CX-5」の新型モデルを含む新車の投入が、主要市場での販売拡大を支えている。
これに対し、オーストラリアでは競争環境が厳しさを増している。ジェフリー・ガイトン副社長兼CFOは、燃料価格の上昇などを受けて、内燃機関車から電気自動車への移行が速く進んでいると説明した。マツダは新型車の導入を通じて、同市場での販売回復を目指す。
米国で販売記録を更新する一方、オーストラリアでは電気自動車への移行と競争激化への対応が課題となった。両市場の状況は、マツダが直面する地域ごとの事業環境の違いを示している。
年間出荷台数を2万6000台減らす計画に修正
マツダは2026年度の年間出荷台数について、従来の見通しから2万6000台の引き下げを決めた。主な背景には、オーストラリア市場での競争激化と中東情勢の影響がある。上半期に増収を達成したものの、年間の販売計画には市場環境の変化を織り込んだ。
オーストラリアでは、燃料価格の高騰と電気自動車への移行が販売環境に影響している。マツダは新車の投入による対応を進める考えだが、今回の出荷見通しの修正では、こうした状況を考慮した。
一方、米国市場では成長が続いている。地域によって販売状況が異なる中、会社は年間出荷台数の計画を見直しながらも、利益面の予想を維持する判断を示した。
出荷見通し下方修正でも年間利益目標は変更せず
マツダは2026年度の連結業績について、8月に示した予想を据え置いた。売上高は5兆5000億円、営業利益は1500億円、最終利益は900億円を見込む。年間出荷台数を減らす計画に変更したものの、売上高と利益の目標は修正しなかった。
その理由として、コスト削減が当初の想定以上に進んでいることが挙げられている。原材料や半導体、物流費の上昇といった負担がある一方、費用削減の進展を踏まえて従来の収益計画を維持した。
上半期の営業利益591億円に対し、通期の目標は1500億円となっている。中間決算では前年同期からの大幅な改善を達成したが、年間計画には下半期の収益も含まれる。マツダは販売環境の変化を反映して出荷計画を引き下げつつ、通期の利益目標を維持する方針を明らかにした。