半導体株中心に売り広がる東京市場の終値
7日の東京株式市場で日経平均株価は大幅続落した。終値は前営業日比1480円73銭安の6万8256円96銭となり、3営業日ぶりに6万9000円を下回った。人工知能（AI）関連や半導体関連の一角に売りが膨らみ、指数全体を強く押し下げた。
プライム市場の売買高は概算で24億9323万株、売買代金は概算で11兆4351億円だった。値上がり銘柄数は746、値下がり銘柄数は772、変わらずは40銘柄となった。指数は大幅安となったが、個別銘柄では買われる銘柄も一定数あり、全面安とは異なる相場展開だった。
サムスン好決算後の韓国株安が波及した背景
この日の東京市場では朝方から先物主導で売りが先行した。前日の米国市場では主要指数が上昇し、NYダウは史上最高値を更新したほか、ナスダック総合指数も反発した。しかし、東京市場では韓国株の軟調な動きが重荷となり、売り優勢の流れが強まった。
韓国では取引開始前にサムスン電子が好決算を発表した。ただ、材料出尽くし感から同社株が売られ、韓国の主要株価指数であるKOSPIも弱含んだ。東京市場でも半導体関連株への警戒感が広がり、投資家心理の悪化につながった。
TOPIXは朝高後に下落へ転じた相場展開
東証株価指数（TOPIX）は39.70ポイント安の4062.26で取引を終えた。朝方には4137.62まで上昇し、取引時間中の最高値を更新する場面があった。前日に最高値を付けていた流れを引き継ぎ、序盤は底堅さも見られた。
しかし、その後は日経平均と同様に売りが広がり、TOPIXも下落に転じた。日経平均は下値の目安とされた25日移動平均線を下回り、短期的なリスク回避姿勢を強める要因となった。AIや半導体関連の過熱感が意識され、利益確定の動きが相場全体に波及した。
銀行や内需関連には買いが継続した個別動向
個別銘柄では、キオクシアホールディングスが大幅に下落し、東京エレクトロンやディスコなど半導体製造装置関連も売られた。村田製作所、太陽誘電、SUMCO、イビデン、JX金属なども下げが目立った。電子部品や半導体周辺の銘柄に売りが集中したことが、日経平均の下落幅を広げた。
一方、三菱UFJフィナンシャル・グループやみずほフィナンシャルグループなどメガバンクは堅調だった。ファーストリテイリング、トヨタ自動車、ソニーグループ、日立製作所も底堅く推移した。米原油先物価格の下落基調を背景に、内需関連の一部にも買いが入った。
過熱感後退で選別色強まる今後の焦点
7日の東京市場は、指数の大幅安とは別に、銘柄ごとの差が明確に出た取引となった。AI関連や半導体関連には過熱感を背景とする売りが出た一方、銀行株や内需関連株には買いが続いた。値上がり銘柄数と値下がり銘柄数が大きく開かなかったことも、相場の選別色を示している。
国内企業の決算発表を前に、AI需要を見極める動きが広がっている。相場の方向感は、半導体関連への売りが一巡するかどうかに左右される局面となった。日経平均は6万9000円を下回り、過熱感の修正と個別銘柄の選別が同時に進む展開となった。