米イラン協議期待が相場を押し上げ
東京株式市場では4月15日、日経平均株価が続伸し、節目とされる5万8000円台を回復した。終値は前日より256円85銭高い5万8134円24銭となり、3月2日以来およそ1カ月半ぶりの水準に戻った。
背景には、米国とイランが戦闘終結に向けた協議を再開するとの見方が広がったことがある。投資家の不安が和らぎ、株式の買い注文が優勢となった。
取引序盤は大幅上昇の展開に
当日の取引は高値圏から始まり、前日比387円高でスタートした。その後も上げ幅を広げ、前場の早い段階では一時708円高となる場面があった。
こうした動きは、海外市場の上昇や投資家のリスク選好姿勢の回復を反映したものとみられている。米国市場の主要指数がそろって上昇したことも、日本市場への追い風となった。
AI関連や半導体株が上昇を主導
市場では、人工知能（AI）や半導体関連企業の株価上昇が相場を押し上げる要因となった。指数への影響が大きい銘柄の上昇が目立ち、全体の水準を引き上げた。
また、企業決算の内容を評価した買いも入り、特定銘柄への資金流入が相場の支えとなった。こうした動きが、日経平均の上昇を後押しする結果となった。
後場は上げ幅縮小し一進一退
一方で、午後の取引では上昇幅が縮小する場面も見られた。半導体関連企業の決算情報が伝わったことをきっかけに、一部銘柄が値下がりしたためである。
その影響で、後場後半には上げ幅が151円程度まで縮小する時間帯もあった。市場では売買が交錯し、方向感を欠く動きが続いた。
多くの銘柄が上昇し市場全体は堅調
東証株価指数（TOPIX）は15.06ポイント上昇し、3770.33で取引を終えた。東証プライム市場では、値上がり銘柄が1020銘柄と全体の約64％を占め、値下がり銘柄を大きく上回った。
情報・通信や銀行などの業種が上昇した一方、非鉄金属や卸売など一部の業種は下落した。市場全体としては上昇基調を維持し、主要指数の持ち直しが確認された。