ソニーグループ中間決算で売上高と純利益が過去最高、ゲームと映画の成長で通期予想も上方修正

ソニーグループの中間決算で売上高と純利益が最高更新

ソニーグループは11月5日、2026年4〜9月期の連結決算を発表した。売上高は前年同期から9.4％増加して6兆2672億円となり、最終利益は38.8％増の7917億円に達した。いずれも中間期として過去最高の水準となり、主要事業の収益拡大が決算に反映された。

今回の業績を支えたのは、ゲーム、映画、半導体の各事業だ。特にエンターテインメント関連の事業では、新作コンテンツの販売が収益増加につながった。ゲーム機本体だけでなく、ソフトウエアや映像作品から利益を確保する事業構成が、全体の業績に寄与している。

売上高全体の約3分の1を占めるゲーム事業では、営業利益が前年同期比57.3％増の4220億円となった。9月に発売された「マーベルウルヴァリン」が人気を集めたことなどから、ゲームソフトの販売が拡大した。

ゲーム事業はグループ全体の売上高に占める割合が大きく、今回の利益増加にも重要な役割を果たした。新作タイトルの販売実績が営業利益の伸びに結びつき、事業の収益力を押し上げた形だ。

さらに、11月19日には「プレイステーション5」向けの「グランド・セフト・オート6」が発売される予定となっている。会社側は、この作品が2026年度に加え、翌年度以降の月間平均利用者数の増加にもつながることを期待している。

映画事業では、夏に公開された「スパイダーマン」シリーズの新作が業績に貢献した。営業利益は前年同期の3.6倍となる1173億円を計上し、ゲーム事業と並んで収益拡大を支える結果となった。

映画作品の興行面での成果が利益増加につながり、グループのエンターテインメント事業全体の成長を後押しした。ソニーグループは長期間にわたり映像やゲームなどのコンテンツ分野に投資を続けてきた。

陶琳最高財務責任者（CFO）は、こうした投資によって毎年ヒット作品を生み出せるようになったと説明した。また、保有する知的財産を複数の分野で活用できる段階に入ったとの認識を示している。

半導体事業も増益となり、営業利益は前年同期比43.7％増の2768億円に達した。自動車向け画像センサーの販売が堅調だったことが、利益拡大の主な要因となった。

ゲームや映画といったコンテンツ分野に加え、電子部品関連の事業でも収益が伸びたことで、複数の事業が全体の利益増加を支えた。今回の中間決算では、エンターテインメントと半導体の双方で前年同期を上回る営業利益を確保した。

それぞれ異なる市場を対象とする事業が増益となった点も、今回の決算の特徴となっている。

中間期の好業績を受け、ソニーグループは2027年3月期の連結業績予想を引き上げた。売上高は従来の12兆5000億円から13兆円へ、営業利益は1兆7200億円から1兆8700億円へ修正した。

最終利益の見通しも1兆2100億円から1兆3300億円に増額した。前年から29.0％増加する計画で、通期の最高益を更新する見込みとなる。今回の上方修正は7月に続いて今期2度目だ。

純利益の予想額は市場関係者22人の予測平均である1兆2820億円も上回った。会社側は世界的なインフレとハードウエア価格の上昇を注視する一方、コンテンツ事業への物価上昇の影響は比較的小さいとの見方を示した。