東京市場で最高値更新の動き拡大
7日の東京株式市場では、日経平均株価が取引開始直後から上値を伸ばした。寄り付き直後に史上最高値を更新し、6万1000円、6万2000円、6万3000円の大台を順に上回った。終値は6万2833円84銭となり、前営業日から3320円72銭上昇した。
日本市場は連休で休場していた間、米国市場の上昇を十分に織り込めていなかった。連休明けの取引では、その遅れを埋める動きが強まった。特にAIと半導体に関連する銘柄へ買いが集中し、日経平均の上昇を大きく支えた。
米国発の半導体株高が日本に波及
株高の起点となったのは米国市場だった。AI需要の拡大を背景に、半導体関連株への買いが続いた。米ナスダック総合指数は連休中に**3.8％上昇し、フィラデルフィア半導体株指数は9％**高となった。
この流れはアジア市場にも広がった。韓国では半導体大手のSKハイニックス、台湾では電子機器大手の鴻海精密工業などが買われた。日本市場では、キオクシアホールディングスやSUMCOがストップ高となり、半導体関連株の存在感が一段と高まった。
主力銘柄への資金集中が鮮明化
日経平均の上昇には、指数寄与度の高い主力銘柄が大きく影響した。ソフトバンクグループ、アドバンテスト、東京エレクトロンの3銘柄だけで、日経平均を約1700円押し上げた。AI関連の成長期待が投資家の買いを誘った。
キオクシアホールディングスは前営業日比7000円高の4万3410円で取引を終えた。株価は年初比で約3.8倍に上昇している。フジクラや信越化学工業も急伸し、半導体関連から素材・部材関連へも買いが広がった。
原油価格の落ち着きが安心感を形成
中東情勢をめぐる懸念が和らいだことも、株価上昇を支えた。米国とイランの紛争終結に向けた期待が市場で広がり、投資家心理は改善した。イランが米国の新提案を検討していると伝わったことも、リスク資産への買いを後押しした。
原油価格も落ち着いた動きとなった。WTI先物は1日の大引け時点で1バレル当たり106ドル付近だったが、足元では96ドル付近となった。原油高への警戒感が後退した一方、INPEX、三井物産、三菱重工業などは軟調に推移した。
急伸後の相場に警戒感も残存
市場全体では買いが優勢だった。TOPIXは3％高の3840.49ポイントで終了し、東証プライム市場指数は3.01％高の1980.06ポイントだった。プライム市場の売買代金は10兆8448億3000万円となり、活発な取引が確認された。
東証33業種では、非鉄金属、金属製品、情報・通信など30業種が上昇した。一方、鉱業、石油・石炭製品、輸送用機器の3業種は下落した。相場はAI・半導体関連を中心に強い展開となったが、米・イラン交渉の行方やホルムズ海峡の正常化は引き続き市場の注視点となる。