半導体関連への資金流入で株価急伸
10月1日の東京株式市場では、AIと半導体に関係する銘柄への資金流入が鮮明となった。日経平均株価は取引開始後から上昇し、午後には値上がり幅が一時2200円を超えた。取引時間中に6万8000円台を回復するのは8月中旬以来、およそ1か月半ぶりとなった。
終値も高値圏を維持し、9月30日と比べて2203円高い6万8956円72銭となった。最近は金利上昇への警戒から投資家の慎重姿勢がみられていたが、この日は半導体を中心とするハイテク関連への買いが優勢となった。市場の関心が成長分野へ向かったことで指数全体が大きく持ち上げられた。
米国市場の上昇が投資家心理を改善
東京市場に先行して動いたのが米国株だった。9月30日のニューヨーク市場では、ハイテク関連企業を多く含むナスダック総合指数が3営業日ぶりに上昇した。この流れを受け、東京市場でも朝からAI・半導体分野への買い注文が集まった。
米国のハイテク株の値動きが東京市場の取引にも波及し、日経平均は上げ幅を拡大した。特に、これまで金利上昇に対する警戒から投資に慎重だった市場参加者の心理が改善したことも、買いを広げる要因となった。午後に入っても勢いは衰えず、日経平均は大幅高を維持した。
マイクロンの見通しが買い材料に浮上
市場で注目されたのが、米半導体大手マイクロン・テクノロジーが9月30日に公表した業績見通しだ。内容が好調だとの受け止めが広がり、半導体関連企業への期待を高める材料となった。東京市場でも関連する銘柄への買いが増え、株価指数を押し上げた。
AI関連と半導体関連は日経平均への影響が大きく、これらの銘柄への買いが1日の相場を特徴づけた。米国市場でナスダック総合指数が上昇した流れに、個別企業の業績への期待が加わったことで投資家心理が上向いた。こうした海外発の材料が東京市場の取引開始直後から反映された。
国内景況感と原油下落も追い風に
株高を支えたのは海外要因だけではない。日銀が10月1日に発表した短観では、企業の景気に対する見方に底堅さがうかがえる内容となった。国内景気への見方を支える材料として受け止められ、株価上昇を後押しした。
同時に、原油先物価格の下落も企業業績にとってプラスになるとの見方につながった。原油価格の動きが企業の業績面で追い風になるとの受け止めが広がり、株価の上昇幅はさらに拡大した。海外の半導体関連材料に国内経済の材料が重なり、買いが一段と強まる展開となった。
日経平均6万8956円で取引終了
日経平均の終値は6万8956円72銭となり、前日から2203円上昇した。東証株価指数のTOPIXも23.33ポイント上昇して4131.98で取引を終えた。出来高は26億4961万株となり、大幅な株価変動の中で売買が活発化した。
1日の東京市場では、米国のナスダック総合指数の上昇とマイクロン・テクノロジーの業績見通しを背景に、AI・半導体関連銘柄が相場を主導した。そこに日銀短観で示された企業景況感の底堅さや原油先物価格の下落が加わり、日経平均を押し上げた。複数の材料を受けて買いが広がり、日経平均は約1か月半ぶりに取引時間中の6万8000円台を回復した。